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統計からみた音楽教室業界の実態とは!?パート2

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今日はそのなかから、一部の記事をこのブログでご紹介したいと思います。

テーマは、以前このブログでもご紹介した、

「統計からみた音楽教室業界の実態とは!?」

の続編です。

どうぞお楽しみください♪

 

◇ 統計からみた音楽教室業界の実態とは!?パート2◇

 

前回のメルマガでは、

統計からみる音楽教室の実態についてまとめました。

「女性が多い」、「少人数での経営が多い」といった、

音楽教室の特徴が浮かび上がってきましたね。

 

さて今回は、

日本政策金融公庫が発表している小企業の経営指標2014(以下「指標」)の結果から、

主に財務面における音楽教室の特徴をまとめてみたいと思います。

 

■事業に必要な財産が多い

音楽教室の特徴として、

事業に必要な財産が多いことが挙げられます。

ここでいう事業に必要な財産とは、

長期にわたって事業に利用する資産で、

目にみえるものをいいます。(有形固定資産ともいいます。)

 

音楽教室でいえば、

土地や建物、楽器や防音設備などがそれにあたりますが、

これら事業に必要な財産の総額が、

学習塾や外国語会話教室といった他の習い事と比べ、

音楽教室は高いのです。

 

 

確かに、

 

学習塾や外国語会話教室などは、

最低限、机と椅子があれば授業が始められます。

 一方で、音楽教室はそうはいきません。

 防音設備や楽器といった設備・備品が必要であり、

それらは高額なことが多いのが実態です。

 

さて、有形固定資産が多いことは、

創業時の負担の大きさにつながります。

自宅に既に防音設備や楽器があり、それをそのまま教室経営に利用できるような場合を除いて、

音楽教室を始めるには、それなりの投資が必要だということです。

自分で用意できなければ、家族等周囲の支援や、

公的機関が起業家支援のため実施している、低利融資の利用等を視野に入れてみる必要があるでしょう。

 

創業時に利用できるものには、

「新創業融資制度」や、

女性や若者、シニアが利用できる「女性、若者/シニア起業家支援資金」といったものがあります。

これらを利用すれば、

通常よりも低い金利で、創業時に必要な資金を借り入れることができます。

 

■労働生産性が低い

音楽教室のもう一つの特徴として、

労働生産性が低いことが挙げられます。

 

労働生産性とは、

従業員一人当たりが、どれだけ付加価値を生み出しているかを示す指標です。

 

とても簡単に言ってしまえば、

教師一人当たりの稼ぎとも言えるでしょう。

 

学習塾やスポーツ教室が、約440万円なのに対し、

音楽教室は約419万円とやや低い額となっています。

その理由は様々考えられますが、

学習塾はクラス制が多いのに比べ、

音楽教室は消費者ニーズや楽器・防音等設備面の制約もあって個人レッスンが多いこと、

グループレッスンはあっても、上記と同じ理由で比較的小人数によるものであることが、 

大きな理由として挙げられるのではないでしょうか。

 

 労働生産性を改善するには、

売上を上げる(月謝を高くする等)か、

指導する生徒数/時間を増やす(個人レッスンをグループレッスンにする等)といった策が考えられます。

 

 昨今一部の音楽教室では、

公開レッスンの聴講や、その模様をインターネットで視聴できるようにするといったサービスを、

提供をしているところもあります。

これは、直接指導しない、あるいはその場にいない人も顧客に加える、新たなビジネスモデルともいえます。

こうした取組が根付くかどうかはわかりませんが、

ひとつ気をつけたいのは、労働生産性を高めようとするばかりに、

理由もなく月謝を高くしたり、

望まれてもいないのにグループレッスンにしたりと、相手のニーズから離れてしまうことです。

これでは労働生産性を高めることに失敗するばかりか、教室が立ち行かなくなるでしょう。

この辺のさじ加減は、気をつけたいところですね。

 

■おわりに

ここまで、財務面からみた音楽教室の特徴をご紹介してきました。

いかがでしたでしょうか。

 

業種が違えば、違いが出てくるのは当然。

ただ時には、

今回のように他業種と比べ自分の業界はどういう点で課題があるのか考え、

他業種の取組を参考にしたりして、改善策を考えてみるのも、

教室の発展のためには必要かもしれません。

 

それでは今日はこの辺で!今日も素敵な音楽を奏でましょう♪

 

本稿は、メルマガ年収が10倍になる!音楽家の仕事術Vol.24 2015年10月8日配信のものです。

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