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統計からみた音楽教室業界の実態とは!?

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今日はそのなかから、一部の記事をこのブログでご紹介したいと思います。

テーマは、

「統計からみた音楽教室業界の実態とは!?」

です。どうぞお楽しみください♪

 

◇ 統計からみた音楽教室業界の実態とは!? ◇
国は、日本の産業構造を明らかにするため、
経済センサスという統計調査を行っています。

今回は、
2015年6月末に発表された最新の結果をふまえ、

音楽教室業界の実態をみていきたいと思います。

■音楽教室従事者は日本の人口の0.03%
はじめに、日本で音楽教室に携わっている人は、
何人いるのでしょうか?

平成26年現在、約4万2千人※だそうです。
これは日本の人口(平成26年)の約0.03%。
意外に多いと感じられたでしょうか?
少ないと感じられたでしょうか?

ちなみに、
学習塾に携わっている人は、
音楽教室の約8倍いるようです。

※平成26年経済センサス「音楽教授業従業員数」より

■音楽教室は少人数での経営が多い
次に、一事業所あたりの従業員数をみてみましょう。
音楽教室の一事業所あたりの従業員数は、

約2人。

個人で経営していたり、
従業員を雇っていても、非常に小規模な体制での経営が多いことが、
この数字から浮かび上がってきます。
ちなみに、
音楽教室と同じく習い事として人気がある外国語会話教室は4人、
スポーツ教室は9人、学習塾は7人と、

音楽教室がとりわけ、少数精鋭で頑張っていることがわかります。

■音楽教室従事者は女性が多い
音楽教室のもうひとつの特徴として、
女性が多いことが挙げられます。

音楽教室従事者の、約8割が女性です。
他の習い事と比べてみても、
音楽教室の女性比率の高さは際立っています。

外国語会話教室の女性比率は7割弱。

スポーツ教室及び学習塾は、
約半分が女性の従業員となっています。
確かに、自分のまわりを見てみても、
音楽の先生は女性が多いというイメージです。

ただここ数年男性の数は増えてきており、

性別によって労働環境等が左右されない方向へ向かいつつある社会状況を考えると、
今後も、音楽教室に従事する男性の比率が高まってくると予想されます。

■減り続ける音楽教室従事者
さいごに、ここ15年の変化をみてみましょう。

音楽教室の事業所数、従業員数は共に、
ゆるやかに減り続けているのが実態です。

従業員数は平成11年と比べ約2割、事業所数も約1割減っています。
こうした状況は、
子どもが減っているのだから仕方がない…と簡単には片付けられません。

なぜなら、

同じく子どもを主な対象とする学習塾や外国語会話教室、スポーツ教室は、
軒並み数を増やしているからです。

なかでも学習塾は特に伸びており、
学習塾に携わる人は、この10年で30%も増えています。
私の身近にも、
「小学校高学年になって塾が忙しくなり、やめる生徒が多数いる。」
とおっしゃるピアノの先生がいらっしゃいます。

少子高齢化に加えて、
習い事の多様化という社会環境の変化もあり、

長年習い事として不動の地位を築いてきた音楽教室には、
厳しい時代となってきています。

■おわりに
今日は、国の統計調査をもとに、
音楽教室の実態についてみてみました。

いかがでしたでしょうか?
厳しい状況が見え隠れしていますが、
こんなときこそ、

音楽教室関係者が一体となって、業界を盛り上げていけたらと、
音楽を愛する者の一人として願うばかりです。

それでは今日はこの辺で!今日も素敵な音楽を奏でましょう♪

(本稿では、経済産業省平成16年サービス業基本調査及び平成21、24、26年経済センサスの統計結果を参照しました。)

本稿は、メルマガ年収が10倍になる!音楽家の仕事術Vol.23 2015年9月24日配信のものです。

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